転職活動が身を結び、希望する会社から内定が出た！
頑張った成果が出て、一安心。
とても嬉しい瞬間ですね！
この記事では内定が出た後に行うこと・準備するものをまとめていきたいと思います。
Contents
内定通知を受け取る
内定が出たらまず企業側から「内定通知」が届きます。
内定通知は企業側から「選考の結果、ぜひ入社してください」という意思表示なので、出来るだけ早く入社の意思を伝えましょう。
内定通知が出てから入社の意思を伝える期間は企業によって期限が決まっています。
他の企業の選考結果を待ちたいなどの理由がある場合は、早めにその旨を伝えるようにしましょう。
退社日・入社日を決める
入社の意思が固まったら現在の職場の退社日を決める必要があります。
早めに現職の上司にその旨を伝え、退社日に日程を決めましょう。
企業によって退職の意思を伝えてから、退職する日までの期間が就業規則によって定められています。
多くは1ヶ月に設定している企業が多い印象ですが、ここは会社によって違うので、あらかじめ就業規則に目を通しておくと良いです。
退職をするにあたり、一番大事なのが引き継ぎです。
ここをおろそかにして辞めてしまうと、後々面倒なことにつながりかねません。
意外と業界は狭いとよく言われますが、転職先の企業の取引先が退職した会社と繋がっているなどよくある話です。
そこでよくない噂を立てられてしまうなど、何もメリットがないので引き継ぎはしっかり行うが大切です。
「立つ鳥跡を濁さず」
自身が行なっている業務をこの後誰が担当するかを明確にして、きちんと引き継ぎ資料を作成しましょう。
また下記のような理由で退職手続きがうまくいかないという方もいます。
・引き留めがしつこい
・パワハラ／セクハラなどで直接上司と話せない
・精神的な理由で会社へ行くことができない
こういった状況下にいる方はとても辛い心境だと思います。
私自身も過去同じような経験をしたことがあります。
このような状況の場合「退職代行を行なってくれる会社」を使うという方法もあります。
下記の記事では退職代行を行なっている会社を紹介しているので、上記のような理由で困っている方は無理をせずに、こういった会社を利用することも選択肢としておすすめします。
ぜひ参考にしてみてください。
雇用契約書を締結する
現職の退社日が決まり、転職先の入社日を決まったら新たに入社する企業と雇用契約書を締結します。
雇用契約書には面接で交渉した給与はもちろん、休日や勤務時間などについても明記されているため、自身の希望条件と認識の齟齬がないか全ての項目をしっかりと確認しましょう。
通常は会社側と雇用者側で2通双方が捺印して提示されるので、1通はきちんと保管しておきましょう。
必要書類を準備する
入社するにあたり、会社側から準備を促される書類があります。
年金手帳
企業に雇用される場合「厚生年金」に加入することになるため、年金手帳の提出が必要になります。
年金手帳は会社によっては預ける場合と手続き後に個人に返却される場合があるので、まずは自分の手元にあるかを確認しましょう。
手元にない場合は前職場に確認を取りましょう。
雇用保険被保険者証
雇用保険被保険者証は雇用保険に入るために必要になります。
退職後に前職場より送られてきますので、手元に届いたら転職先の会社にすぐに提出しましょう。
もしなかなか届かない場合は前職場に問い合わせしてみることをおすすめします。
もし紛失してしまったら、お住まいの管轄のハローワークで再発行してもらえるので、この場合は早めに対応しましょう。
源泉徴収票
源泉徴収票はその年の給与収入と税金の控除額を証明するものです。
年末調整をする際に必要になります。
こちらも前職場からもらえるものなので、早めに確認をしておきましょう。
（年内に転職をする場合必須になります。年が明けて転職する場合は不要の場合があるので、こちらの詳細は転職先に確認すると良いと思います）
給与振込先の届出書
給与振込先の届出書は実際の給与の振込先を記載する書類です。
転職先から勝利が届くので、給与の振込先（銀行の口座番号）を記載して提出しましょう。
健康診断書
健康診断書の提出は「受診日が半年以内のもの」に限られます。
前職場で受診した健康診断が半年以内であればそちらを提出すれば問題ありません。
もし半年を過ぎていたら受診が必要なので、早めに最寄りの病院などで受診しておきましょう。
会社によっては入社してから受診させてくれるところもありますので、こちらも確認しておきましょう。
その他の書類
その他にも「誓約書」や「身元保証書」など入社する会社によって必要な書類は変わってきますので、転職先から「入社までに必要な書類」の案内が届いたら早めに内容を確認して、問題なく入社できるように準備をしておきましょう！